前回は「マイケル・ブルームバーグ」がいかに創価の「ビル・ゲイツ」とズブズブなのかについてお話しました。
今回の記事の為に「マイケル・ブルームバーグ」とコロナ・パンデミックの関係について掘り下げていったら、「マイケル・ブルームバーグ」が都市レベルのローカルな政治にとても深い影響を与えている事も判明しました。
コロナパンデミックが始まってから、警察を解体する動きとか大麻の推進とか、麻薬所持の非犯罪化、貧困による窃盗の非犯罪化、「平等な社会のため」と称して違法移民を国民より手厚く保護、などのディストピア的な政策がアメリカの多くの都市で本格的に審議され、実際に施行されるようになりました。その裏にいるのが「マイケル・ブルームバーグ」なのかもしれません。
今回はコロナパンデミックと「マイケル・ブルームバーグ」の深い関係についてお話させていただきます。
Event 201とコロナパンデミック
武漢で最初に新型コロナによる死者が登場する前の2019年10月18日、ニューヨークで「イベント201」というシミュレーションがありました。 主催者は「世界経済フォーラム」、「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」と「ジョンス・ホプキンス大学」です。
豚が 由来のコロナウイルスが世界中に広がった場合を想定し、ディスカッション形式で15人のスペシャリストたちがその対策についてアイデアを出し合い、結果を提言したものです。
この15人の参加者には、ジョンス・ホプキンス大学やビル＆メリンダ・ゲイツ財団の関係者もいますし、そのほかの参加者も…
…WHOやアメリカCDC、世界経済フォーラム、国連財団、運輸会社のUPS、ANZ銀行、シンガポール政府の金融関係者（シンガポール＝李家による開発独裁主義国家）、中国版CDC、ルフトハンザ航空、のちにコロナワクチンを開発したジョンソン＆ジョンソン（ファイザー並みに問題の多い製薬会社）、メディアやPRの関係者、世界銀行の元関係者、登壇時にはコロンビア大の研究者だがその前はWestExec（前回の記事にも軽く出た「ミシェル・フロノイ」と現国務長官の「アンソニー・ブリンケン」などのオバマ政権時代の閣僚の一部が設立した安全保障コンサル会社）、エデルマン（世界最大のPR会社）、ヘンリーシャイン（世界最大のヘルスケア製品サプライヤー）とマリオット…と分かる人には怪しげな人ばかり。
このディスカッションの様子は動画で一般公開されており、下の動画がダイジェスト版になります。
各国政府や都市のロックダウン、渡航制限があり、フェイクニュースにどう対応するべきか、ワクチンの開発と流通をどのように官民や国際機関が協力しながらなしとげるのか、などのコロナ対応について議論していました。
このパンデミックが始まってからというもの、このシミュレーションの結果生まれた「推奨アクション」の通りに、世界中の政府も国際機関も企業も動いてきました。
この記事を書いている最中にRAPT+αサイトに出ていたのですが、このイベントの9年前の2010年5月にロックフェラー財団も「テクノロジーの未来と国際開発のシナリオ」なる未来予測のレポートを発行しており、そのうちの「ロックステップ」というシナリオが内容が今回のコロナ騒ぎと酷似しているそうです。
世界経済フォーラムもビル・ゲイツもジョンス・ホプキンス大学もロックフェラー家（=出雲族）と関係が深いので、11年前に書かれたシナリオをもとにイベント２０１で演習したのに違いありません。
今回なぜイベント201の話から始めたのかというと、ジョンス・ホプキンス大学（ＪＨＵ）が出てきたからです。ＪＨＵは「マイケル・ブルームバーグ」そのものと言い聞っても良いほど関係が深いのです。
ジョンス・ホプキンス大学についてあれこれ
ジョンス・ホプキンス大学はメリーランド州のボルチモア（かなりの犯罪都市）にある総合大学です。スタンフォード大学と同様に「隠れたアイビーリーグ」として知られています。世界最古の公衆衛生学部を有し、医学部も付属の大学病院も世界最高レベルです。（こちらより）
世界最古の公衆衛生学部が設立されたのはスペイン風邪パンデミック（1918年から1920年）が始まる2年前の1916年で、ロックフェラー財団の寄付によってなされたそうです。（こちらより）その後、ジョンス・ホプキンス大学のモデルがハーバード大学やらコロンビア大のような大学で公衆衛生学部を設立する際のモデルになり、さらには日本や世界中に広がった、と。
怪しいですね。
ペスト ⇒ コレラ ⇒ スペイン風邪 ⇒ 新型コロナ、と100年ごとにパンデミックが起きていますが、これはすべてユダヤ人が毒を撒いて大量殺戮した結果であることが暴かれています。
公衆衛生が必要になりそうな事件が起こるのをわかっていて公衆衛生学部を設立したのか、医療システムをハイジャックさせるために公衆衛生部を設立したのではないでしょうか？
コロナ騒ぎが始まってからは公衆衛生の名のもとに移動する権利や仕事の権利までも奪われ、アンソニー・ファウチのような嘘つきの大量殺戮者が一部の人の間で崇められるようになりました。
ジョンス・ホプキンス大学の著名な卒業生には下の人達がいます。
- 「ウッドロウ・ウィルソン」（無能な韓国の初代大統領「李承晩」のプリンストン大学就学時に学長だった男。詳しくはこちら）
- 「新渡戸稲造」（悪魔崇拝者たちの共通言語であるエスペラント語を学び広げようとした。創価学会を創設した牧口常三郎と仲が良かった（こちらより）
- 「リチャード・クー」(麻生太郎のブレーン。RAPT｜「リチャード・コシミズの正体」より）
- 「マイケル・グリーン」（天皇家と創価の悪を隠すために「ジャパン・ハンドラーズ」扱いされている。（RAPT｜「ジャパン・ハンドラーズは存在しない。またはFEMAキャンプと赤青黄のマークの謎」より）ジョージタウンのCSIS副理事長）
- 「いさ進一」（公明党の国会議員）
- 「マイケル・ブルームバーグ」
「マイケル・ブルームバーグ」がいなければジョンス・ホプキンス大学がWHOと組むことはなかった可能性が高いです。パンデミックが始まるかどうか微妙だった時点で、早々と世界各国の感染者数や死亡者数を集計し、その感染状況を可視化するダッシュボードを提供することもなかったでしょう。
思い返せば、コロナが武漢で発生しプリンセス・ダイアモンド号でのコロナ対応が騒がれていて、まだパンデミックになっていない時点ですでにダッシュボードが存在していていてデータが集計されていました。
たかだか一大学があれほど早い時期にWHOのデータベースに繋げられるのは奇妙な話です。
Raptさんがコロナパンデミックの真相を完全に暴いてくださるまでは（下のリンク参照）、毎日気になってチェックしていたのでよく覚えています。
「マイケル・ブルームバーグ」とジョンス・ホプキンス大学が一心同体と言い切れる理由
「マイケル・ブルームバーグ」は母校のジョンス・ホプキンス大学を卒業して以来、ホプキンス大に莫大な寄付をしてきました。金額がばかばかしすぎてリアリティがないくらいの額です。
ブルームバーグ慈善財団のサイトによれば、これまでのジョンス・ホプキンス大学への寄付累積総額はなんと＄3.5B。1ドルを109円とすると3815億円です。
私大にとって卒業生からの寄付金はかなり重要な財源になります。寄付金が多いと給付型の奨学金の財源にもなり、優秀な学生や教授をリクルートできて、長期的に大学のランキングが上がるからです。
更なる寄付金が欲しい大学側はそういう人たちの希望をなるべくかなえようとします。そして母校に多額の寄付をする卒業生はしばしばその大学の理事に選ばれたりして、大学の運営や方向を決める権力をもつ事ができます。
「マイケル・ブルームバーグ」の場合、1996年から2002年までの間、ずっとジョンス・ホプキンス大学の理事長をやっていました。
理事長の就任期間中の2001年に、世界最古かつ世界でナンバーワンの公衆衛生学部の名前がThe School of Hygiene and Public Health から the Bloomberg School of Public Health、とブルームバーグの名前を冠したものに変更されたんですね。巨額寄付者に名誉を与えるために大学の学部や建物に寄付者の名前を付けるのはアメリカではよくある話です。
ブルームバーグが理事長をやっていたのは20年近く前なんだから影響力はたかが知れてるだろう、と思う方もいらっしゃるかもしれません。
「マイケル・ブルームバーグ」はNY市長を3期務めた後、何度も100億円単位の寄付をしてきました。
2013年には＄350Mを寄付し、50名の世界的な研究者や教授を雇えるようなProfessorshipシステムを作り（こちらより）、
2018年には未曾有の＄1.8B（1ドル109円換算で1962億円）を、優秀な学部生（と黒人やヒスパニックなどマイノリティの生徒）の授業料を恒久的に無料にするために寄付（こちらより）。一学年の生徒のうち60％の授業料をカバーしたレベルだそうです。
2021年には＄150MをSTEM（数学、工学、科学）エリアで「ダイバーシティを広げるため」に寄付。つまり、黒人やヒスパニックのSTEMの人口を増やすつもりなのでしょう。（こちらより）
その他、書き出したらキリがないくらいあります。
こんな金ヅルをジョンス・ホプキンス大学が手放すはずがありません。$1M単位の寄付をする「慈善家」を50人相手するよりも＄１００Mをポンとだす慈善家ひとりを相手にしたほうが楽です。何がなんでも「マイケル・ブルームバーグ」のご機嫌を取って彼の指示通りに行動するでしょう。
「マイケル・ブルームバーグ」とジョンス・ホプキンス大学は一心同体と言える理由です。
数多の市長を工作員に
去年はコロナ騒ぎが起きて世界中の都市ではロックダウンがあり、失業率の増加から財政が破綻しそうになったり、暴動が起きたり犯罪率が爆増しました。
「国があれこれと対策を練ってGoToトラベルのような謎政策を打ち出し、地方政府が辻褄合わせに四苦八苦した」という話に象徴されるように、ローカルな市町村政府のほうが問題にリアルに対応しなくてはなりません。
日本や中国のような国だと完全なトップダウンなのでしょうが、アメリカの場合、地方政府の力も侮れません。市長たちが大統領や国会に反抗することもあり得ます。
結論から言いますと、「マイケル・ブルームバーグ」は元ニューヨーク市長という立場と莫大な財産を利用して、世界各地の市長たちと各市の政策に多大な影響を与えていました。
人々の生活を実質的に変えるつもりなら市町村レベルから、ということでしょう。
具体的には、ブルームバーグ慈善財団、ハーバード大学の公共政策学部、ジョンス・ホプキンス大学の公衆衛生学部、National League of Cities（国立シティ同盟：アメリカ国内の市グループ）とコラボ。
アメリカや一部外国の市長を集めてネット上でジョンス・ホプキンス大学からのコロナパンデミックについての「最新」情報を伝えてコロナの恐怖を洗脳。さらにはハーバード大学による「最新の研究」から「ベスト」かつ「イノベーションのある」政策のための骨子を無料で提供していました。
とはいえ、パンデミックが始まった後に「マイケル・ブルームバーグ」が唐突に世界中の市長とハーバード大に呼びかけたから可能になった話ではありません。基盤がすでにあったからできたことです。
その基盤とは、「マイケル・ブルームバーグ」からハーバード大への寄付金で始められた市長のための教育プログラム（「ブルームバーグ/ハーバード市のリーダーシップ・イニシアティブ」”Bloomberg Harvard City Leadership Initiative”といいます）のことです。
トランプ政権が始まった2017年から毎年40人の市長とその部下2名を招待して1年かけてワークショップを開催し、市長たちの「実践的に市を運営する能力を育て」てきました。
このプログラムの一環としてハーバード大の生徒と市長たちとを繋げ、市長が「革新的」な政策を立てて施行する手助けをすることもあったそうです。その政策の内容はどれも左よりかつ進歩的。
こういう人たちが昨今アメリカで起きている異常かつ急速な変化（社会主義化）をもたらしたのだな、と悟りました。その裏に「マイケル・ブルームバーグ」がいたんですね。
パンデミック初期（2020年3月から5月まで）には毎週「ローカルレスポンスプログラム」をやっていました。その内容のリストは こちらにあります。
ジョンス・ホプキンス大学の研究者がパンデミックの「最新情報」を伝える（洗脳する）傍ら、パンデミックに対応するためのチーム作りから自分の市の状況を見定める方法、どのように情報を市民に伝えていくべきか、危機に強い市の作り方、危機の中の予算の立て方、などを教えていたようです。
このプログラムの間はハーバード大学やジョンス・ホプキンス大学の教授たちだけではなく、「ビル・クリントン」や「ジョージ・ブッシュ」や「バラク・オバマ」や「ジョー・バイデン」などの元大統領や元副大統領もスピーカーとして登場していましたし、「ビル・ゲイツ」や「アンソニー・ファウチ」までも登場。
アメリカ出雲族の重要人物ばかりですね。
ほかにも前CDC所長の「トム・フリーデン」や下院議長の「ナンシー・ペロシ」やメリーランド州知事の「ラリー・ホーガン」まで。メリーランド州知事(共和党）が出張ってきたのは、きっとジョンス・ホプキンス大学がメリーランド州にあることと、NIHやFDA本部があり、エイズを「発見」したフォート・デトリックもある州だからと考えられます。ホーガンの妻は韓国生まれですし、名ばかりの共和党政治家でもあります。
こんな重要人物たちをぽんぽんと呼ぶことができるのは、ハーバード大のコネではなくひとえに「マイケル・ブルームバーグ」のコネのお陰です。
毎週のプログラムが終わった6月からは毎月の集まりとなり、プログラムの名前も「Leading Social and Economic Recovery Series（社会と経済の回復を主導するシリーズ）」に変わりました。内容的にアメリカ国内向けなんですね。
この毎月のオンラインセミナーシリーズは「ローカルレスポンス」と違って公衆衛生のことだけではなく、経済や教育や治安についても扱っています。毎回その分野の専門家をハーバードかジョンス・ホプキンスから招聘して議論させる形式で、こちらのほうには「マイケル・ブルームバーグ」も登場します。
これまで12回行われたセミナーのうちワクチンのトピックが5回もありました。あとはEquitable Recovery（平等な回復）「平等な経済」「平等な医療」といった言葉がちらついていました。実質的な回復よりも平等が大事なようです。平等でなければ回復しなくていい、という感触があります。
初回は黒人のジョージ・フロイドが白人警官に殺されて、各地でデモや暴動が起きているさなかの6月18日。（６月６+６+６＝18日と6にこだわりすぎ！）その初回のトピックが「人種差別とデモとコロナ予防に焦点を置いた公衆衛生」というものです。
システミックな人種差別があるから当時のコロナ陽性者や死者は黒人やヒスパニック系の人が多いのだ、などと言い出しました。人種差別がアメリカにとって最大の脅威だとまで…いや、それはないでしょ。
人種差別の問題にやたらと焦点をあてているのは、本質（ユダヤ人たちが庶民から富や権利や自由を奪い、奴隷化すること）から庶民の不満をそらすためにちょうどいい目くらましだからです。
去年の6月は全国の多くでロックダウンがあって、外にでて働いていたのはバスや電車の運転手たち、スーパーで働く人たち、医療従事者、電気水道などのインフラに関わる人達だけでした。それでコロナ「感染者」や回復できずに亡くなってしまった人の多くが黒人やヒスパニックでした。
初回にプログラムに参加した市長たちに配られた資料の1ページ目によれば、「コロナ患者の予後における人種格差 “The racial disparities in health outcomes for COVID-19 patients”」と「刑事司法システムに存在する人種差別的な行為 “The ever-growing evidence of discriminatory practices in our criminal justice systems”」と「進む世論の極化 “The increasing polarization of public opinion”」と「ロックダウンによる経済的な副産物 “The economic fallout of mass quarantine”」がアメリカの民主主義の存亡の危機をもたらすそうです。
アメリカは建国から200年以上、人種差別を内包しつつも存亡の危機に陥ることなく国として機能していました。（問題がない、とは言っていません。人種差別はないほうが良いに決まっています）今更人種差別のせいで存亡の危機、というのは筋がとおりません。
嘘に洗脳されて将来の不安とコロナによる恐怖の中で生き、不条理に対する怒りに燃える庶民のガス抜きです。「平等」という一見耳障りのよい言葉を使って既存の社会構造と文化と価値観を一気に変えようとしているだけです。
さて、このセミナーシリーズで「（結果の）平等」と共にしつこく出ているのがワクチンのトピックです。やはりワクチン接種させたくて仕方ないようです。
このイニシアティブのホストであるハーバードの公共政策学部には「データ・スマートシティソリューションズ」という部門があります。スマートシティの運営と研究に特化したところです。
（註：スマートシティは日本でいうと「スーパーシティ」にあたります。RAPT理論では、庶民を完全支配するために世界各地で建設されつつあるということが明らかにされました。【完全解明!!】コロナパンデミックは、大本教・出口王任三郎の計画的犯行だった!!より）
「データ・スマートシティソリューションズ」のメインサイトで「ワクチン」を検索すると「ワクチンへの躊躇い（Vaccine Hesitancy）にどう対処するか」といった記事が見つかりました。（「ワクチンへの躊躇を乗り越えるためのパワフルなツール」「5/13イベント：市はワクチンへの躊躇にどう対処しているのか」セミナー。その様子はこちら）
その内容は…
- ミスインフォメーション（ワクチンの安全性に対するごく普通の疑問も、ワクチン後に死者や凄惨な副反応もすべてミスインフォメーション扱い）やワクチン接種のためのプロセスへの混乱を明確なコミュニケーションで消していく必要がある。
- 黒人やヒスパニックは白人より2倍もワクチンの効果に疑問を持ち、人口の1/3は医療システムを信頼していないので、それに対応する必要がある（註：黒人はヒスパニックの人口を削減したい、ということ）
- 黒人はヒスパニックはワクチン接種の予約システムへのアクセスを難しく感じる割合が多いからアクセスしやすくしないといけない（註：上から目線が酷すぎる）
- それぞれのコミュニティで信頼された人たちや有名人を使ってワクチン接種への躊躇いを取り除く（註：日本ではあまり機能しなかったようですが、ホリエモンや三浦瑠麗がワクチン打ったフリしていました。）
- 若い人たちはコンサートやスポーツイベントでワクチンを接種できるならする傾向がある（註：ここからワクチン接種で「プロ野球のチケットを無料ゲット！」となったのでしょう）
記事ではっきりと書かれてはいませんが、ワクチン接種しないとパンデミックは終わらない、と行間から読み取れるような書き方をしていました。
ワクチン接種の障害をすべて取り除くことで、何がどうあってもコロナワクチンを拒否する人たちを見つけ出そうとしているのではないでしょうか。
そういう人たちはワクチンに関してイルミナティの洗脳に騙されなかった人たちなわけで、支配層にとっては都合の悪いひとたちですから。
このワクチンは極めて危険です。これまでに数多くの死者がでているし、取り返しのつかない副反応に苦しむ人も多くいます。詳しくは下の記事をお読みください。これ以外にも、RAPT理論+αのサイトで検索しますと数多くのワクチン関連の記事を見つけることができます。
- RAPT+α｜「コロナワクチン接種者の寿命は長くて3年」元ファイザー副社長マイケル・イードン氏の命懸けの告発
- RAPT+α｜【閲覧注意】猛毒コロナワクチンによる凄惨な副作用の症例
- RAPT+α｜イギリスでコロナワクチン接種後に失明255名
- RAPT+α｜コロナワクチンを接種した英航空会社ブリティッシュ・エアウェイズのパイロット4人が、同じ週に死亡
- RAPT+α｜アメリカでコロナワクチン3億回接種を達成した結果、副作用約36万人、死者5993人
- RAPT+α｜ワクチンに含まれる「水銀」は脳を破壊する最強の毒 イルミナティによる人口削減の実態を専門家が暴露
- RAPT+α｜【池田大作の隠し子である台湾総統】日本で使用しないと決めたアストラ製ワクチンを台湾国民に接種して36名が死亡
- RAPT+α｜ファイザーやモデルナ製ワクチン接種後、心筋炎を発症する若い男性が想定以上に続出 これでも“陰謀論”と言えるのか?
もし「ワクチンは打ちたくないけど、打たなきゃいけなさそう…どうしよう？」と思い苦しんでいる方は下のRAPTさんの対談をご覧ください。
とてもまっすぐで、すっきりする対談に勇気と力が湧いてきます。
「マイケル・ブルームバーグ」の市長への影響の強さ
「マイケル・ブルームバーグ」が大統領選に出馬したとき、2020年2月の時点で23人の市長たち（シティ・リーダーシップイニシアティブの元参加者か現参加者たち）が「マイケル・ブルームバーグ」への支持を表明しました。
その支持者の中でも有名どころはシカゴ市長のローリー・ライトフット、フィラデルフィア市長のジェイムス・ケニー、シアトル市長のジェニー・ダーカンです。
みんな民主党に属する市長です。「人種差別をなくすため」と称して警察から予算を大幅に削った結果、犯罪率が異常に激増したところばかりですね。
ハーバード大学で最先端のデータ活用法やスマートシティの運営方法、様々なイノベーションを使った市の運営方法を学んだはずなのに、なんで庶民にとって以前より住みにくくなっているのでしょうか？
犯罪を激増させて人々を追い出し、地価を安くすることで土地を奪おうとしているように見えます。
接触追跡を促進
2020年の4月、「マイケル・ブルームバーグ」はＮＹ州のコロナ感染者の接触追跡プログラムを設計、立ち上げを支援するために＄10M（11億円程度）を提供する、と発表しました。（こちらとこちらより）最終的にはNY州だけではなく、近隣のニュージャージー州とコネチカット州でも使われることになりました。
「安全に経済活動を再開させるためには、コロナに感染したすべての人に誰と接触したのかを聞いて、その人たちに2週間隔離してもらう必要がある」という主張が背後にあります。
ブルームバーグ慈善財団で働く疫学専門家をトップに任命して、接触追跡アプリと接触追跡をする人材の訓練プログラムを作成。これをアメリカ全土に広げるつもりでいました。
接触追跡アプリについては、前回の記事でもご紹介した怪しげな「バイタル・ストラテジー」という組織と組んで作成しましたし、（こちらより）
ジョンス・ホプキンス大学とNY州とブルームバーグ慈善財団とが組んで、接触追跡の方法を教えるオンラインコースを無料で提供しました。「感染者」の濃厚接触者の感染経路を追跡するためのソフトな部分（人材）をこのクラスで育成し補うということでしょう。
このクラスが最初に始まったばかりのころ、NY州ではロックダウン政策がなされていて多くの人が職を失っていました。このクラスを履修すればNY州政府に雇ってもらえるかもしれない、とのことで受講者が殺到したそうです。
感染経路を見出すための接触追跡は個人のプライバシーの危機でもあります。いつ、誰とどこでどれくらいの時間接触していたか、どういう接触だったか、なんて個人的なことを政府機関に言わないといけないのですから。
新型コロナウイルスなど存在しませんから、感染経路を追及する必要はありません。感染症対策にかこつけて、中国のような監視社会へ誘導するために動いたとしか思えません。
実際、「マイケル・ブルームバーグ」はNY市長時代、半ば軍隊スタイルの監視システムをNY市に敷いていたそうです。
ブルームバーグが接触追跡のプログラム開発に金を出したということは、アメリカ人の行動データや健康のデータが「マイケル・ブルームバーグ」の手中に納まる、ということです。
「マイケル・ブルームバーグ」の過去の業績をみても不穏さしか感じません。
コロナ治療に
「マイケル・ブルームバーグ」は「ビル・ゲイツ」と違ってワクチン開発には資金を出していないようです。
調べた限り、医療関連で資金をだした唯一のものが、ジョンス・ホプキンス大学にいるアーツロ・カサデバリという研究者によるコロナの治療法の研究でした。
しかも＄3Mだけでコロナに感染し、治った人の血漿を使った治療法の研究のためです。
庶民には＄3Mも大金ですが、これまでの「マイケル・ブルームバーグ」の寄付金額をみていると＄3Ｍというのはずいぶん少なく見えます。
存在しない病気に治療も何もありません。本当の目的はワクチンによる人口削減なのだから治療法などどうでもいい、というところだと考えられます。
もし彼が新型コロナウイルスの存在を信じていたらこの倍以上の金額の寄付をしていたでしょう。
ワクチンによる人口削減の話については下の記事をご覧になってください。
- RAPT+α｜菅首相 記者会見でうっかり“人口削減計画”の進ちょく状況を語ってしまう
- RAPT+α｜【人口削減】アメリカではコロナワクチン接種により1日30人が死亡
- RAPT+a｜【人口削減の促進】ワクチン接種で１億円当選 米各州が宝くじ方式を導入
「マイケル・ブルームバーグ」は陰謀論と言われる世界（陰謀論ではなくて陰謀ですが）ではあまり出てこない人です。でも調べるとかなり邪悪な人間だとわかりました。
彼は平等、平等、としつこく進めていますが、その当人は合法的に税金逃れをし、支払うべき所得税を払っていません。本気で平等にしたいのなら所得税逃れなどせず庶民と同じ税率を支払うべきです。これこそがシステミックな差別ではありませんか。
不当に保持した税金を使い、自分の支配の影響力を増やすために莫大な資金をばらまき、アメリカ社会を破壊するべく幾多の工作をするなんてどれほどの悪でしょうか。
ビル・ゲイツと共に大悪人の「マイケル・ブルームバーグ」の滅びを強力に祈ります。
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