KAWATAとNANAのラプト理論の動画がここひと月で二つでました。
最新の動画は二つともビル・ゲイツ関連のものです。
最初の動画が出たちょうど一週間後にビル・ゲイツの離婚が発表されました。
その後、すぐにビル・ゲイツと性犯罪者として逮捕されたジェフリー・エプシュタインとの関係があったことがすっぱ抜かれ、さらには従業員との不倫疑惑の報道が流れました。
これからもビル＆メリンダ・ゲイツ財団の悪事もさらに暴かれていくでしょう。実は去年からビル・ゲイツの裁きを祈っていましたので、この極悪人に神様の裁きがなされている事を心から感謝してます。
二つ目の動画の途中で、ラプト氏がなんでブルームバーグがビルゲイツの悪事を暴露するようになったの？とおっしゃっていました。
アメリカにいると「マイケル・ブルームバーグ」という名前をよく聞きます。ビジネスマンでもあり政治家でもある人です。民主党に多額の献金をしている、という印象だったのですが、調べてみたら「ブルームバーグ」の創始者が 「マイケル・ブルームバーグ」 であり、民主党にとってかなりの重要人物だと判明しました。
ビル・ゲイツやジェフリー・エプシュタインとズブズブだし、中国共産党（=創価）とも仲が良いです。そして創価が仕掛けた今回のコロナパンデミックにもしっかり関わりをもっているという闇の深さ。
今回は 「マイケル・ブルームバーグ」 とビル・ゲイツとの長くて深い関係についてお話します。
ブルームバーグとは？
ブルームバーグはもともとウォール街のトレーダーたち向けに債権の情報を提供する端末を販売する会社でした。
1981年に「マイケル・ブルームバーグ」によって設立されたこの会社は、どんどん規模が大きくなって今では世界中に拠点を持ち、金融だけではなく政治や経済ニュースも扱う情報通信社になっています。ちなみに「ビジネスウィーク誌」も2009年12月にブルームバーグに買収されましたのでブルームバーグの傘下です。
創設者の「マイケル・ブルームバーグ」はNY市長を務めた後ブルームバーグにCEOとして復帰し、今でもブルームバーグの筆頭株主で88%持ってるそうです。（こちらより）ウォール街にかなりの影響を及ぼすことができる人と言ってもいいのではないでしょうか。
最後に、ブルームバーグ社はダボス会議で有名な「世界経済フォーラム」のパートナーでもあります。（ここからBloombergで検索できます）
「マイケル・ブルームバーグ」 について
ブルームバーグ創始者の「マイケル・ブルームバーグ」を調べてみると色々と怪しい話がでてきました。
ここでは日本と英語のウィキペディアから 「マイケル・ブルームバーグ」 について重要そうな点を箇条書きにします。
- 1942年ボストン生まれで両親はアシュケナジー系のユダヤ人移民
- 通ってるシナゴーグはTemple Emanu-Elといい、CNNの社長である「ジェフ・ズッカー」も、「マイケル・ブルームバーグ」がNY市長だった時にNYの州知事だった「エリオット・スピッツァー」もメンバー。
- ジョンス・ホプキンス大学の電気工学学部を卒業後にハーバード大でMBA取得
- ソロモン・ブラザーズでパートナーにまで上り詰めるも退社し、1981年にブルームバーグを設立
- 2002年から2013年末までニューヨーク市長を３期勤める。（ブッシュとオバマ政権時）
- 市長をやめた後、莫大な政治献金を通して民主党にかなりの影響を及ぼすようになる。2018年の中間選挙で民主党が下院の過半数を取れたのはからの莫大な支援があったからともいわれる。（こちらより）
- フォーブスのビリオネアリストで今年は20位。
- 2014年の「アメリカでもっとも寄付金額が多いビリオネア」リストの4位。当時の累計寄付額が37億ドル。数字が大きすぎて現実味がわきません。（こちらより）
- 2020年の大統領選の予備選で民主党から出馬。民主党内の「バーニー・サンダース」や「エリザベス・ワレン」のような社会主義者に対抗し、＄500M（1ドル109円として545億円）もの私財をなげうつも全く効果なし。
- 大統領選で自身が大統領になるのをあきらめた後は、民主党の下院議員たちが選挙に勝てるように＄60M寄付した。（こちらより）
- 2020年の選挙では、創価の「ジェフ・ベゾス」と共にWith Honorという超党派の政治行動委員会（政治資金団体のこと。PACと呼ばれます）に多額の献金を拠出。（こちらより）この政治資金団体の目的は軍人たちが議員に選出されるように手助けすることです。（こうやって市町村レベルの議会にも浸透を図る）このPACの名誉理事に中共大好きな「ヘンリー・キッシンジャー」と「ミシェル・フロノイ」がいる。フロノイはクリントン政権では国防長官補佐官補、オバマ政権で国防長官の政策担当次官を務め、バイデン政権下では国防長官の候補として名が挙がった人。あとジェフ・ベゾスの父親であるミゲル・ベゾスは諮問委員会のメンバー。（この世界、すごい狭いですね。わかってはいたけど…）
アメリカの民主党も一枚岩ではありません。とはいえ先日の記事でもお話しましたように、民主党の一党独裁になり、アメリカが変なほうに変わっているのは確かです。
「マイケル・ブルームバーグ」は民主党による一党独裁体制を推進した人間のひとりと言ってもいいでしょう。
「マイケル・ブルームバーグ」 と「ビル・ゲイツ」との関係
「マイケル・ブルームバーグ」 は創価の「ビル・ゲイツ」とかなりズブズブです。
まず創価と「ビル・ゲイツ」に何の関係があるの？と思った方は下のツイートをご覧ください。
他にも「ビル・ゲイツ」と創価の関係は色々なところでみつけることができますのでTwitterで検索してみてくださいね。
「マイケル・ブルームバーグ」 はこれまで何度も様々なプロジェクトで「ビル・ゲイツ」（=創価） とコラボしてきました。例えばブルームバーグ慈善財団のサイトで「Bill Gates」で検索すると50以上もヒットがあるくらいです。（こちらより）
すべてを挙げるとキリがないので、大事そうなところだけを取り上げます。
1）Giving Pledge（ギビング・プレッジ）
ギビング・プレッジというのは、「ウォレン・バフェット」が自身の財産の5/6をビル＆メリンダ・ゲイツ財団に寄付する、と発表したことを発端に、「ビル・ゲイツ」と「ウォレン・バフェット」がタッグを組んで2010年に立ち上げた啓蒙運動です。（メインサイトはこちら）
1年目には61人しかいませんでしたが、11年目の今年は220人のビリオネアたちが参加、と年を経るにしたがって参加者数が増加しています。ですがビル・ゲイツととメリンダの離婚とビル・ゲイツに関する悪評がかなり広まっているので、これからは参加者があまり増えないかもしれません。
このギビング・プレッジが設立された2010年に、 「マイケル・ブルームバーグ」 はプレッジをしていました。で、同年にプレッジをした人たちのリストを見ますと
- デイビッド・ロックフェラー（言わずもがな…）
- マーク・ザッカーバーグ & プリシラ・チャン （Facebook：創価企業）
- ポール・アレン （マイクロソフト：創価企業）
- ラリー・エリソン（オラクル：創価企業）
- テッド・ターナー（ビル・ゲイツをコロナ専門家として過剰にTVに出演させているCNNの創業者）
- デイビッド・ルーベンシュタイン（カーライルの共同創設者。ジョンス・ホプキンス大学の理事）
…と創価企業関係者が複数います。 「マイケル・ブルームバーグ」 も創価人脈と言えます。
ギビング・プレッジのサイトにおいて超大富豪たちは財産の半分以上を慈善活動の為に使う、と「宣誓（プレッジ）」しています。一見人道的に見えますが、参加者のリストを見ますとそんな単純な話ではないことがみえてきます。
そもそもこの「宣誓」は法的な拘束力を持たず、実際にどれほどの資産が何に使われたのかをチェックする人もいません。自分をよく見せるために何とでも言えるわけです。
慈善活動に税金がかからない国に住むビリオネアたちにとっては、資産の一部を使って善人のフリを装うことができる都合の良いフロントになります。税金のかからない資産を使って、国や政府機関や国際政府機関やビジネスに強力な影響力を及ぼすことができるからです。
実際、「ビル・ゲイツ」はビル＆メリンダ・ゲイツ財団を通じてWHOや製薬会社に多額の寄付をし、選挙で選ばれたわけでもないし、医者の免許を持っているわけでもないのに公衆衛生や環境問題のエキスパートであるかのように扱われています。
「マイケル・ブルームバーグ」 も同様に、数々の寄付やプロジェクトを行った結果、2016年にはWHO（当時の事務局長は中国から推薦・支持されたマーガレット・チャン）から「非伝染病の国際的アンバサダー」に任命されました。（こちら）心臓病・ガン・COPD・糖尿病のような非伝染病がもたらす負担を市や国のリーダーたちに伝えるのが仕事らしい。
「マイケル・ブルームバーグ」 は電子工学とMBAを学んだ人間です。気候変動や公衆衛生の専門知識があるわけではありません。なのにWHOだの国連だのの国際機関で重要なポジションに任命される…「ビル・ゲイツ」と同様に金で影響力を買いました。
ここ数年でビリオネアたちが寄付金を通して世界における影響力を露骨に増大させてきましたが、ギビング・プレッジからその動きが加速したように思えてなりません。
2）Breakthrough Energy Coalition（ブレイクスルー・エネルギー）
2015年にビル・ゲイツが個人で33人のビリオネアで構成されたBreakthrough Energy Coalition（BEC)という再生可能エネルギー推進団体を作りました。その1年後に再生可能エネルギーに特化した10億ドル規模のベンチャー・ファンド（BEV)を共同設立したのですが、この33人のメンバーがに 「マイケル・ブルームバーグ」 もはいっています。（こちらより）
残りの31人もそうそうたるメンバーです。
ここで 「マイケル・ブルームバーグ」 が「ビル・ゲイツ」だけではなく、李家の「孫正義」や、中国共産党とズブズブな「ニール・シェン（沈南鵬のこと）」、アメリカ破壊のために暗躍している「ジョージ・ソロス」とも結びついてしまいました。
気候変動・地球温暖化は癌や原発と同様に嘘であることがRAPT理論で暴かれました。
- RAPT｜RAPT×読者対談〈第69弾〉科学の嘘はすべて原発に通ずる。
- RAPT+α｜【九鬼家・創価】気候変動サミットにビル・ゲイツも出席
- RAPT+α｜【地球温暖化は嘘!】注目される「昆虫食」
危機をでっちあげてそれに対する「解決法」を売りつけて大儲けするのは彼らの常套手段です。実際、BEVに資金を提供した「孫正義」は「余った電力は売ることができるよ」と甘い言葉で高額なソーラーパネルを売りつけて莫大な儲けを得ました。
話をもどしまして、 「マイケル・ブルームバーグ」 は2014年から国連の気候変動担当特使に任命・再任命されて活動し続けています。（こちらより）2014年当時の事務総長は潘基文（パン・ギムン）。「歴代最悪の国連事務総長」とも言われ、縁故主義に偏向主義として知られている人らしいです。（こちらとこちら）
こんな人に任命された、ということは 「マイケル・ブルームバーグ」 と「 潘基文 」に何か縁があったからではないでしょうか。
2018年に再任命されたときは、「Climate Finance Leadership Initiative （CFLI）」という気候変動問題への金融市場の取り組みを促す新たなイニシアティブを立ち上げました。かいつまんで言えば、再生可能エネルギーの開発と普及のために投資しやすい仕組みをつくろう、ということ。その創設メンバーには日本のGPIFの「水野弘道」と創価企業のゴールドマンサックスの「デイビット・ソロモン」がいます。（こちらより）完全に創価案件でした。
2021年の今年も再任命されました。今回の役目は国連気候変動枠組条約会議でリード役を務めたり、2050年までのネットゼロを実現するため、政府、企業、自治体、金融機関の連帯を強化することらしいです。（こちらより）
更には今年の4月には菅義偉とも電話で対談し、脱炭素への協力を推進することで合意した、と。（こちらより）
彼が世界中の政治家たちや財界の人たちとつながっていることがわかるエピソードですね。 「マイケル・ブルームバーグ」 は気候変動詐欺の中核を担っている人物と言っても過言ではありません。
3）公衆衛生に関連したコラボ
【タバコ】
ざっと調べた限り一番最初のコラボは対タバコです。 「マイケル・ブルームバーグ」 がニューヨーク市長を務めていた2008年、ビル・ゲイツとブルームバーグ慈善財団は世界的なタバコ使用拡大に対抗するため協力しあう、と発表。（こちらより）
具体的には開発途上国の政府に合計5億ドルを投資し、たばこ規制のための政策実施と資金拡大を支援する、とのことです。このあたりでWHOと 「マイケル・ブルームバーグ」 の縁ができたのだと考えられます。
この後2015年にもビル＆メリンダ・ゲイツ財団と共に、開発途上国が世界的なタバコ企業に訴えられた時のための基金を設立。（こちらより）
「マイケル・ブルームバーグ」 は2003年にNYCでレストランやバーでの喫煙を禁止する条例を出したりしており、何年も前から反タバコだったようです。市長をやめてからもタバコや電子タバコ撲滅のためにに1億6000万ドル（約170億円）を出資したりしています。
【ポリオ撲滅運動】
ここまで読んでくださった方の多くは「ビル・ゲイツ」が推し進めたポリオワクチンのせいでインドの多くの子供たちがまひで苦しむ羽目になった、ということをご存じかもしれません。
2000年から2017年の18年間でインドだけで49万人の子供に 非ポリオ性急性弛緩性まひ（NPAFP） の症状が出たそうです。（こちらより）
「ビル・ゲイツ」側は配下の「ファクトチェッカー」を使って火消しに必死になっていますけど、それをまともに信じるのは工作員か余程の情弱かのどちらかでしょう。
インドで一体何が起こったのか、と言いますと…
ーーー（インド、ビル・ゲイツのポリオワクチンキャンペーン開始 まひの症例が急増）より引用ーーー
ポリオは統計的にはインドからは消滅したが、非ポリオ性急性弛緩性まひ（NPAFP）の症例が急激に増えている。これはポリオと共に消滅すると思われていた身体障害だが、逆に新たな原因により猛威をふるっている。
2011年に非ポリオ性まひとして報告された症例が47,500件あったが、バシシュト博士とプリイェル博士によれば同じ年にインドは「ポリオ撲滅」を宣言した。さらに、公開されたデータを見ると、症例を辿っていくとポリオワクチンが頻繁に投与されていた地域にたどり着くことが分かる。インドでのNPAFP発症率は国際平均より25～35倍も高い。
では、ポリオワクチンが新たなまひの症例を引き起こしたのか？インドでの関連研究では、すでにポリオワクチンがポリオ性小児まひの主要な原因であることが示されている。しかしながら、インドでポリオワクチンの接種と明らかに連関しているまひの症例は、年間100～180件で、ワクチンによるポリオ性まひ（VAPP）と認められているが、47,500件という非ポリオ性まひと比べると少ない。
（中略）
インドの国家ポリオ監視プロジェクトのデータからは、NPAFP発症率の上昇はポリオワクチン接種回数と相関がある。一方で独自研究によればNPAFPと確認された子供の死亡率は「天然のポリオに感染した場合よりも2倍以上高い」。
この犠牲者は、まさに慈善事業や政府の政策が間違っていると生命に害が及ぶことがあるということを思い出させるものであるが、ワクチンプログラムの経済的損失も世界保健機関（WHO)とゲイツ財団に悪影響を及ぼした。両者ともGAVI（世界ワクチン予防接種同盟）の中核的パートナーで、同盟はロックフェラー財団、世界銀行および国際連合もパートナーとしていた。
ーーー引用ここまでーーーー
「ビル・ゲイツ」やWHOやロックフェラー財団から支援でもたらされたポリオワクチンのせいで 非ポリオ性急性弛緩性まひ（NPAFP） の被害者が激増し、その子たちが死ぬ確率は天然のポリオに感染した場合の2倍だ、と。
天然ポリオでは人口削減には遅いからポリオ・ワクチンでスピードを速めたわけですね。酷い話です。
天然ポリオといえば、去年の8月にアフリカにおいて天然ポリオが根絶した、というニュースがありました。（ニュース）人口の95％がワクチン接種済みで免疫を獲得できたから根絶できた、と報道していましたが、さらっと一言こんなことも書いています。
「アフリカに残るのは、ワクチン由来のポリオウイルスだけとなった。今年、177人の感染者が確認されている。」
やっぱりワクチンがポリオを作り出してるのですね。公式に認めて何事もなかったかのようにいるのがすごい悪だな、と思います。
下の図をご覧ください。
赤い色がポリオの天然株が発生しているところで、青いのがワクチン由来のポリオが発生しているところです。アフガニスタンやパキスタンで天然株ポリオがなくなってもワクチン型のポリオがでてくるのでしょう。
2012年12月の時点で、ポリオの奨励はナイジェリア、パキスタンとアフガニスタンにしかありませんでした。（こちらより）
2013年にWHOによって 「ポリオ根絶の最終段階戦略とその実施計画2013-18」 が発表され、計画に沿って実行した結果はどうなったでしょうか？
下の図をご覧ください。
ポリオ撲滅のための計画とはポリオ・ワクチンを開発途上国で接種させまくることです。5年後、天然株（WPV）の症例は3か国の214から２か国の20に減り、ワクチン由来のポリオが新しい5か国に広まって症例数が68に増えました。
症例の全体数は減っていても地域的には増えたわけです。 先ほどのBBCの記事のロジックを借りますと、感染地域が増えれば増えるほど免疫を持たない人による完全増大が予想されるわけですから、問題を悪化させてしまったことにはなりますよね。
興味深いことに、上に紹介した検疫所のサイトでは2018年10月を最後にポリオの症例数の報告がなされていません。都合の悪い情報を隠しているのでは？と勘繰りたくなってしまいます。
さて、2012年末の時点で99.99％以上滅んでいたポリオ。なぜ残りの0.01％にこだわったのか不思議に感じませんか？世界にはほかにもまだまだ公衆衛生の問題（清潔な水を得られるように水道を整える、とか）があるし、より効果的な税金や寄付金の使い道があるはずだからです。
その答えはこちらにありました↓↓
タイトル通りです。とても大事なことなのでどうかお読みになってください。
ワクチンをここまで強硬に推し進めるのは人口を削減するためと人間をロボットにするため…
ポリオワクチンは日本では2019年から定期接種（国が接種を勧奨し、市町村が接種を行わなければならないワクチンのこと）になりました。生後3か月から12か月の間に3回も接種しないといけないそうです。（こちらより）
ポリオがことさらに選ばれたのは赤ちゃんの時から脳を破壊するためだったのです。許せません。
そして、「ウイルスは存在しない」とありますが、ポリオに関しても、こちらの記事を読みますとポリオがウイルスではなく毒から派生したものだということがわかります。
ポリオもコロナと同様に存在しないウイルスで人々の恐怖を煽ってワクチンを打たせて肉的にも霊的にも殺すためのプロパガンダだったということです。
WHOが推進したこの邪悪極まりない「ポリオ根絶の最終段階戦略とその実施計画2013-18」 に資金を出したのがビル＆メリンダ・ゲイツ財団とロータリークラブとブルームバーグ慈善財団なのです。
「マイケル・ブルームバーグ」 はこの計画の為に＄100Mを寄付していました。（こちらより）ビル＆メリンダ・ゲイツ財団と国際ロータリークラブは2018年までの5年間で＄525Mもの寄付金を拠出しています。（こちらより）
（ところで…日本のロータリークラブを調べましたら見事に群馬人脈が浮かび上がりました。機会があれば詳しくブログかツイッターで書きたいと思います。）
【Resolveイニシアティブ】
オバマ政権からトランプ政権に切り替わった2017年、ブルームバーグ慈善財団とビル＆メリンダ・ゲイツ財団とチャン・ザッカーバーグ・イニシアティブが＄225Mを拠出して”Resolve – save 100 Million Lives and Prevent Epidemics (問題解決ー1億人の命を救い、流行病を予防しよう。以降「Resolve プログラム」とする）というプログラムを始めました。
このプログラムの目的は5年間をかけて心臓病や脳卒中を予防し、低中所得の国々でこういった疾患を防ぎ、治療するためのポリシーや施設やシステムを設立する手助けをするため、とのこと。具体的には減塩やトランス脂肪酸を減らし、医療関係者のために高血圧症や糖尿病患者のデータを記録するアプリを提供したりしています。
中国やインドやナイジェリアなどで活動しており、（こちらに活動エリアの地図があります）CDCやWHOともパートナーになっているそうです。
ResolveプログラムはNYにあるバイタル・ストラテジー（Vital Strategies）という各国政府が健康上の課題に取り組むために公衆衛生システムを強化するのを助ける組織の中に作られました。ブルームバーグたちの寄付金がバイタル・ストラテジーに与えられて、バイタル・ストラテジーが特別プログラムを組織内に設立した感じでしょうか。
このプログラムが実際にどう作用しているのかは調べてないので現時点ではわかりません。でもこの件にはざっと調べただけでもうさん臭い点があります。
まず、このプログラムのCEOがオバマ政権下でCDCの所長をやっていた「トム・フリーデン」であること。
「トム・フリーデン」 はユダヤ系で小泉進次郎も通ったコロンビア大学卒。バーバラ・チャンという中国系の女性と結婚し二人の子供もちです。CDC所長になる前はNY市の衛生局長をやっており、彼を衛生局長に任命したのが「マイケル・ブルームバーグ」でした。 「マイケル・ブルームバーグ」 がオバマに推薦したのでしょうけど、どこまでずぶずぶなのでしょうか。
「トム・フリーデン」 はSARS騒ぎのはじめのころにCDC所長に就任、エボラやジカ熱騒ぎのときにも「活躍」し、前述のポリオ撲滅運動にも関わっていました。ファウチ並みの極悪人です。
新型コロナウイルスと同様にエボラは存在しません。
- RAPT｜エイズの年間死亡者数160万人。マラリア60万人。エボラ熱は現在4555人。なのに、なぜエボラ熱だけこんなに騒がれるのですか。
- RAPT｜エボラ熱騒ぎの最大の目的は、ロスチャイルドが西アフリカにあるダイヤモンド原石を独占すること。
- RAPT｜エボラワクチンは殺人兵器。投与した人のみがエボラに感染する仕組みです。
加えて、 「トム・フリーデン」 は2018年に相手の意に反して女性の臀部を掴んだ、と起訴されて有罪を認めた性犯罪者でもあります。（こちらより）こんなモラルのない男に公衆衛生のトップに立ってほしくありませんよね。
犯罪者なのにいまだに何食わぬ顔でTVに出演しコロナについて意見を言えたりする（CNNのプログラムやAFPニュース）のはひとえに 「トム・フリーデン」 がユダヤ系の上級国民だからでしょう。
Resolveプログラムが怪しいのはCEOの「トム・フリーデン」だけではありません。このプログラムの根拠地「バイタル・ストラテジー」も麻薬に関連した公衆衛生のためのプログラムをアメリカ国内の数々の州で提案・提供しています。ちなみにそのプログラムに出資したのが「マイケル・ブルームバーグ」です。
首をかしげたくなる提案の一つは「コロナ感染が刑務所に広がって命に係わるから麻薬使用で捕まったような軽犯罪者は早々に刑務所から出所させるべきだ」というもの。（こちらより）一見人道的に聞こえますが、よくよく考えるとローカルレベルの犯罪と麻薬使用を増加させる政策としか思えません。
麻薬中毒者の多くが刑務所から出所したらすぐに麻薬を打ちたがるようです。薬が欲しいのに受刑期間中は無理やりその機会を奪われたのですから仕方ないのかもしれません。
実際に、2020年に発表された研究によれば、元受刑者が出所後2週間以内でオーバードースで死ぬ可能性は普通の人の12.7倍も高いのだそうです。
ということは、むしろ「オーバードース」という地獄の道へ誘惑するために軽犯罪者の釈放を呼び掛けているのでっはないでしょうか。オーバードースで死ななくても定期的に麻薬を求めるようになれば、その人の家族や友人にも悪影響を与えるでしょうし、治安が悪くなるのは簡単に想像がつきます。
さらに異様だと感じるのが「注射針交換プログラム」です。覚せい剤やヘロイン用の使用済みの注射針を清潔な注射針に無料で交換する、というもの。これはアメリカでコロナ前から起きているオピオイド問題解決のために使われているハーム・リダクションアプローチの一つになります。
常識的に考えて、中毒者にとって一番良い選択肢は麻薬の使用をやめることです。間違っても「麻薬が必要になるほど辛い精神的な問題が解決するまで麻薬と使い続ける」ではありません。麻薬使用を許容してどうするのでしょうか。
2018年に「ブルームバーグ慈善財団」は「オピオイド問題に苦しむ州を助けるため」にCDCやジョンス・ホプキンス大学とコラボするバイタル・ストラテジーに＄５０M を寄付しました。（こちらより）
これが発表されたときに選ばれた州がペンシルバニア州で、＄１０Mが分配されることになりました。興味深いのは、その当時のペンシルバニア州の保健長官だったのが前回の記事でご紹介したトランスジェンダーのレイチェル・レヴィンだということです。
レイチェル・レヴィンはペンシルバニア州で注射針交換プログラムを合法化するように働きかけてもいました。主議会が共和党寄りだったのでうまくいかなかったのですが、毎年しつこくこの議題が上がっているようです。
次に選ばれたのがミシガン州です。（こちらより）
ミシガン州のオーバードースによる死者数は全米で8番目だそうです。本当にオピオイド問題を解決したいのであれば、死者数が二番目に多い州を選ぶのが筋だと思うのですが…
そのからくりはミシガン州と創価学会との関係にあるのかもしれません。
実はミシガン州は去年の11月と今年の2月とに「創価学会の日」と「池田大作の日」を制定したくらい創価学会とズブズブな州でした。
なるほど、創価・李家・出雲族コネクションで莫大な寄付金をまわしてもらえたんですね。そこで麻薬使用を許容するプログラムを拡大させ、麻薬を使うことを正常化する…と。
…とこのようにバイタル・ストラテジーは麻薬による被害を無くすかのように見せかけて麻薬使用拡大をもくろんでいる怪しい団体です。
調べれば調べるほどマイケル・ブルームバーグが創価のビル・ゲイツやマーク・ザッカーバーグに数々の「慈善」案件で関わっているのがわかりました。
「マイケル・ブルームバーグ」と「ビル・ゲイツ」はコロナ詐欺に関連したコラボも複数やっていまます。コロナと「マイケル・ブルームバーグ」の深い関係についての話は次回に。
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