「トランスジェンダー保護」と称してトランスジェンダー人口と権利拡大に邁進するバイデン政権

アメリカの民主党が大統領・上院・下院と政治の主導権を握って以来、アメリカの政治も社会もさらにおかしくなってきました。

青いロバがシンボルの民主党は日本を乗っ取って支配し、日本人から富を吸い上げている李家・創価関係者・中国共産党とズブズブです。バイデン政権を細かく調べると創価政権と言ってもいいくらいです。

バイデン政権が始まる以前から「キャンセル・カルチャー」や創価企業であるGAFA(Google, Amazon, Facebook, Apple)やテレビ局によるあからさまな言論弾圧など、伝統的なアメリカらしくない異常事態はありました。でも今年の1月からその異常性が一気に加速したように思います。

Rapt氏が去年、バイデンが勝てば中国が世界の覇権を握る、とおっしゃっていました。

バイデン政権がアメリカをわざと弱体化していることはアメリカに住んでいて肌身に感じます。しかもメディアも結託して、のことです。アメリカを弱体化させることで相対的に中国の力を高めようとしているのかもしれません。

弱体化計画の一環として、そして悪魔的な思想をさらに広めるためにやっているのがLGBTQ(特にトランスジェンダー)「人権」の拡大です。 トランスジェンダーとは頭で考える性別と持って生まれた体の性別が違う人のことで、端的に言えば頭が混乱している人たち。 差別されてかわいそうだから、と異常なのを正常と呼んで特に若い世代に植え付けるのです。

「悪魔的」と突然でてきたので驚く方がいるかもしれませんが、LGBTは悪魔崇拝に通じるものであり、人間の霊魂を堕落させてしまう危険なものです。

実際、日本では「生長の家」「大本教」「創価学会」のようなカルト宗教が推進しています。

アメリカのミレニアル世代以降の人の大多数がすでに洗脳されてしまいましたが、LGBTQは単なる「ライフスタイルの選択肢の一つ」ではありません。正常な性的嗜好を持つ人にとって同性愛やトランスジェンダーに違和感を感じるのは当然のことです。

その感覚は間違ってないし、「LGBTQに違和感を感じる人=差別者」ではありません。

でも真実(LGBTQは悪魔崇拝から来ている考えであるということ)を知らずにアメリカに住んでいると、LGBTQに違和感を感じることに対して罪悪感すら感じさせられます。日本でもそうなってきてはいないでしょうか?

冷静に考えると、LGBTQ差別とLGBTQ推進に対する批判は別物です。ですがメディアはわざと十把一絡げにして視聴者の感情に訴え、ヒステリックな弾圧させます。普通の人はそれで怖くなって疑問の声すら出せなくなってしまうのです。

メディアによる過剰なLGBTQ推進(LGBTQを過剰に取り上げ、持ち上げること)を批判しようものなら「ヘイトスピーチ」「ホモフォビア」「トランスフォビア」「差別主義者」扱いされて訴訟を起こされたり、犯罪人扱いされたり、社会的に抹殺されたりします。アメリカでは職を失うことも今では当たり前になってしまいました。

性的嗜好のダイバーシティを押し付けるくせに思想や思考のダイバーシティは許せないんですね。この事実だけで政府やメディアや大企業が推し進める「ダイバーシティ」の本質がわかろうというものです。

アメリカ社会がここまで急速かつ奇怪に変化したのは、下に紹介する記事でRAPT氏が考察されたことがすでに行われた結果です。

  1. 「同性愛は異常」と話す人のことを差別する人であるとのレッテルを貼り、怖くてもう二度と話せないように仕向ける。
  2. 同性愛者たちは世間から差別されて自殺しているとのデマを流し、「同性愛は異常」と話すことに罪悪感を抱かせて口封じする。
  3. 「同性愛は異常」と話す人に対して、あなたのことを信頼していたのに裏切られたと言って、さらなる罪悪感を抱かせて口封じする。

前振りが長くなってしまい申し訳ありません。

バイデンはオバマ政権時代にオバマよりも先に「トランスジェンダーの平等はこの世代の人権運動だ」と言ったのだそうです。(こちら。キリスト教ヘイトを誘うための洗脳記事ゆえ要注意)そしてそれが政策にも表れています。

今回はバイデン政権によって実施されたトランスジェンダーの為の政策をご紹介します。

ジェンダーニュートラルな下院議会

今年の1月、民主党のナンシー・ペロシ下院議長が下院規則の変更を提案しました。そのうちの一つが「父・母;娘・弟」などの性別を示唆する言葉を議事録のなかで無くす、というものです。

さらに詳しく言うと

ーーー(こちらより引用)ーーー

議会は「代名詞や家族関係をジェンダーニュートラルなものに変更することで、すべてのジェンダーアイデンティティを尊重する」ことを要求しようとしている。具体的には、「父、母、息子、娘、兄弟、妹、叔父、叔母、甥、姪、夫、妻、義父、義母、義理の息子、義理の娘、義理の弟、義理の妹、継父、継母、継息子、継娘、継兄、継姉、異母兄、異母妹、孫息子、孫娘」のようなジェンダー用語が削除される。

代わりに、「親、子、きょうだい、親のきょうだい、きょうだいの子、配偶者、義理の親、義理の子、義理のきょうだい、継親、義理の子、継きょうだい、または孫」などの用語で表現される。

ーーー(引用おわり)ーーー

文章が無駄に長くなりそうですね。

この規則を提案したナンシー・ペロシ曰く、「「前例のない、大胆な」倫理と法の改正により、下院はより「説明責任、透明性、効果性」を高める」のだそうです。

むしろ逆に訳が分からなくなって透明性がなくなるとしか思えないのですが…

これはトランスジェンダーや子供を養子にとった同性愛カップルの人たちの感情を傷つけたり害したりしないためのものです。嘘のような本当の話です。

同性愛カップルやトランスジェンダーが子供を育てる場合、どちらが父親で母親なのかわかりません。誰が父か母かを第三者が勝手に決めると差別になるのだそうです。

「差別をなくす」という一見崇高にみえる名目のもと、特殊な性的嗜好を持つごく少数の人のために大多数が普通にもっている伝統的な家族観を捨てさせ、社会の根幹を揺るがせよう、というわけです。

それに「前例のない倫理(モラル)の改正」という言葉には不穏な印象しかありません。倫理というものは一個人や一グループがスイッチのようにオン・オフできるものではなのに、無理やり推し進めているからです。

ナンシー・ペロシは一体何様のつもりでしょうか?「改正」という言葉を使っていますが、これが改悪にすぎないのは誰が見ても明らかです。

ちなみに、この頭のおかしい政策を打ち出したナンシー・ペロシはカリフォルニア第12区選出の下院議員で、1987年からもう34年も多大な影響力をふるっています。

でも子供も孫も普通にいる80代のおばあちゃんの家族観が突然変わるとは考えにくい。彼女がこんなことを言い出したのは、ジェンダーを無くすことを求める声が彼女の選挙区の有権者の間で大きいからでしょう。

ではペロシの選挙区にはどういう人がいるのか?彼女の選挙区はサンフランシスコのゴールデンゲートブリッジの近くになります。LGBTQの人が歴史的に多い地域だし、李家・創価・中共の牙城でもあるスタンフォード大学やシリコンバレーからも近い。つまり、彼女は創価・中共人脈の可能性がかなり高いのです。

就任早々の「LTBTQ差別禁止」大統領令

トランプが次々と大統領令を出していたことを「ファシストだ。独裁的だ」と批判していたバイデン自身が大統領就任初日から9つも大統領令をだしました。

そのうちの一つが「性同一性または性的指向に基づく差別の防止と闘いに関する大統領命令13988(訳文はこちら)」です。この大統領令の本当の狙いはキリスト教的価値観と社会の破壊と思われます。

かいつまんで言うと、性同一性(トランスジェンダー)または性的指向に基づく差別を禁止あるいは撲滅するために各省庁や政府機関は自分たちのポリシーやガイダンスの中に「差別」を許容するものがないかを精査し、あれば禁止したり改定せよ、というものです。

「差別を撲滅せよ」というと一見聞こえはいいのですが、セクション1の冒頭部分をよく読んでみますと、冒頭からかなりサタン的です。

「セクション1。【政策】すべての人は、尊敬と尊厳を持って扱われ、誰であるか、誰を愛しているかに関係なく、恐れることなく生きることができなければなりません。子供たちは、トイレ、更衣室、または学校のスポーツへのアクセスが拒否されるかどうかを心配することなく学ぶことができるはずです。大人は、誰に家に帰るか、または服装が性別の固定観念に従わないために解雇、降格、虐待されないことを知って、生計を立て、職業を追求できる必要があります。人々は、性差別を受けることなく、医療にアクセスし、頭上に屋根を確保できる(註:Roof over your headの直訳で「住む家がある」ということ)必要があります。性同一性や性的指向に関係なく、すべての人は法律の下で平等に扱われるべきです。

最初の一節はトランスジェンダーと同性愛者に向けたものです。「誰であるか」はジェンダーアイデンティティ(心で考える性別)が持って生まれた性別と違うひとに対するものだし、「誰を愛しているか」は同性に性的に惹かれる人に対するものです。

「相手が異性であろうと同性であろうと人を「愛」して何がいけないんだ?」といいたいらしいです。(下の写真は彼らが好んで使うキャッチフレーズで近所でよく見かけます…)

Photo by 42 North on Pexels.com

ここで言われる「愛」は性欲のからんだ恋愛のことで、のめり込むほどドツボにハマって飢餓感や渇望に苦しむ羽目になるものです。そんなものは本物の愛ではないし、人間を永遠に幸せにするものではありません。

そしてサタンも偽物の愛や情を使って人間をだまします。悪魔というと憎しみと怒りしかないと思うかもしれませんが、実際にはしばしば愛(まがい物ですが)を使います。「愛」を使って性的に堕落させるのです。

このことが分かればこの大統領令のような偽善的なレトリックに騙されることもなくなります。


二節目に唐突にでてきた「子供たちのトイレやスポーツや更衣室へのアクセス」の話はトランスジェンダーの子供たちの「権利」ためのものです。

持って生まれた性別ではなくて、トランスジェンダーを自称する子供の主観通りにその子を扱い、周りもその子の脳内世界に合わせて行動しろ、というのがこの大統領令の主旨です。体格が生まれつきの女子より男らしくても、自称女子を女子スポーツで競わせて女子用の更衣室やトイレを使わせてやるべきだ、と。

コネチカット(聖公会(Episcopal)の信者が多いそうです。わかる人にはわかる話)のような一部のリベラルな州では数年前からトランスジェンダー女子を女子として参加させています。結果、トランスジェンダー女子が次々と生まれつき女子による記録を塗り替えており、すでに生物的女子の出る幕がなくなりました。

ある程度成長した男と女がスポーツで競争すれば、ほとんどの場合男が勝ちます。体のつくりが違うのだから当たり前の話ですよね?この政策はトランスジェンダーの権利を拡大はしていますが、生まれつきの女の子がスポーツで公平・公正に競争する機会を奪ってしまいます。人権を守れ、というなら少女たちの人権も守らなくてはいけません。

あるニュース会社の世論調査によればトランスジェンダーの女性スポーツ参加に53%が反対しているそうです。(こちらより)

アメリカは一応民主主義国家を名乗っているのですから多数の意見を政策に反映すべきではないでしょうか?

今回お話したのは連邦政府レベルの話で、一部の、共和党が優勢な州は大統領令に逆らっています。たとえばフロリダその他の保守的な州は女子スポーツの公平性を保つためにトランスジェンダー選手が望むジェンダーでの参加を禁止する法律を成立させました。

こういったアメリカ分断の動きが他にも随所にみられます。これからの動きを注視したいと思います。

トランスジェンダーの軍隊参加を可能にする大統領令

バイデンは大統領就任5日目にして大統領令14004”Enabling All Qualified Americans to Serve Their Country in Uniform”(「すべての資格をもつアメリカ人が軍隊に入ることを可能にする」)を出しました。(ニュース記事)

タイトルだけ読むとわかりにくいのですが、大統領令を読んでみるとトランスジェンダーの為のものだとわかります。

トランスジェンダーとして性転換手術をした人や性転換のためにホルモン治療を始めた人も軍隊に入れるし、すでに軍隊にいるトランスジェンダーの「治療」のための費用もすべて軍(税金)が支払うよ、と。

2016年6月末日にオバマがトランスジェンダーの軍隊入隊と性転換のための医療費をカバーすることを許可し、トランプが2019年4月にそれを禁じた経緯があります。

今回のバイデンの大統領令でトランプの大統領令を廃止してオバマ時代に戻したわけです。

さて、少し気になったので性転換をするためにかかる費用を調べてみました。(こちらより)

  • ホルモン治療薬 年間$1500
  • 医者への診療費 年間$500
  • 頭の部分の手術 男→女 $74,000 女→男 $59,500
  • 上半身の手術  男→女 $50,000 女→男 $33,300
  • 下半身部の手術 男→女 $19,750 女→男 $21,250
  • 顔のムダ毛処理 $429

男から女に転換する場合、手術だけで$143,750かかり、女から男に転換する場合は$113,550かかります。その上、毎年ホルモン剤や医者に定期的にみてもらうのに$2000ドルかかるのですね。

一軒家は買えませんが莫大な費用です。庶民の一個人が支払える金額ではありません。

高すぎるコストのせいで性転換手術をするのをためらっていた人も、軍隊に入れば無料で手術を受けられる、ということで軍隊に入隊したがるトランスジェンダーの人が増える可能性が考えられます。

手術をすれば回復するまでに時間がかかりますし、回復して厳しい訓練や厳しい環境に耐えられるようになるまでは兵士として使い物になりません。その間の給料も医療費も税金で支払われるわけで、医療費がかさんで本当の国防のために使われる金が減ってしまうだろうのは想像に難くありません。アメリカをさらに弱体化させるためにやっているのです。

トランスジェンダー人権拡大を主張する人たちがよく言うのがトランスジェンダーの4割が差別を苦に自殺するからかわいそうだ!というものです。

でもそんなに繊細で弱いメンタルを持つ人たちがプライドや自我を破壊させるといわれる厳しい軍の訓練や、生死をかけた厳しい環境に耐えられるのでしょうか?

ーーーこちらより引用ーーー

トランプ前米政権の政策を一気に覆そうと大統領令を連発しているバイデン大統領。就任6日目の1月25日には、心と体の性別が一致しない「トランスジェンダー」が軍務に就くことを禁じた規定を撤廃する大統領令を出した。

この規定を最初に撤廃したのはオバマ元政権だが、トランプ前政権が復活させていた。バイデン氏は就任初日にもトランスジェンダーらLGBT(性的少数者)差別禁止を徹底させる大統領令を出しており、トランスジェンダーの権利拡大がバイデン政権の最優先事項であることは明白だ。

 バイデン氏はトランスジェンダーの軍務解禁を正当化する根拠として、2016年に行われた「詳細な包括的研究」を挙げ、「米軍の即応態勢や医療費に最小限の影響しか及ぼさないと判明した」と断言。一方、トランプ政権が実施した「再調査」については、「米軍に不要な障壁をもたらした」と、まるで間違いだらけの調査であるかのように切り捨てた。

 これは完全なミスリードだ。バイデン氏が挙げた「詳細な包括的研究」とは、大手シンクタンク、ランド研究所が行ったものだが、トランスジェンダーの軍務が解禁されていない時点で行われた推測に基づく研究にすぎない。これに対し、トランプ政権が行った「再調査」は、解禁から約20カ月間の実際のデータに基づくものだ。どちらがより精度の高い情報であるかは自明だろう。

 トランプ政権の国防総省が18年2月に公表した報告書は、性同一性障害の兵士について「自殺を試みる確率が8倍高い。精神的問題を抱える確率も9倍高い」と指摘。兵士が過酷な環境に耐えられる強いメンタルを備えていることが精強な軍隊の前提条件だが、トランスジェンダーの軍務解禁はそれを脅かす恐れがあるのだ。

 報告書はまた、性同一性障害の兵士に対する医療費が「約3倍に増加した」と指摘。外科手術やホルモン療法など性転換治療を無償で受けられるようにすれば、医療費が一気に高騰するのは必然的結果だろう。

 トランスジェンダーの新規入隊も受け付けるようになれば、高額な性転換手術が受けられるとの理由で入隊を希望する者が現れることも十分考えられる。トランスジェンダーの兵士が増えていけば、拡大する医療費が兵器購入や訓練の予算を圧迫しかねない。

 有力保守派団体「家庭調査協議会」のピーター・スプリッグ上級研究員の試算では、性転換手術などの医療費に加え、治療で長期間任務を離れることで生じる間接的コストも含めると、10年間の負担は37億㌦に達する可能性がある。これはイージス艦を1隻、F35戦闘機なら22機購入できる金額だという。

(太字・下線は管理人による)

ーーー引用ここまでーーー

オバマ時代にトランスジェンダーが解禁されてからの20か月で、トランスジェンダー兵士が自殺を試みる確率が8倍高く、精神的な問題を抱える確率が9倍も高いことが判明しています。しかも医療費が3倍増。

たったの20か月でこれほどの増加とはとんでもないことです。オバマ時代から引き継いだ政策を継続させれば軍の医療費はさらに増加するのは予想に難くありません。アメリカの為に実際に戦場で戦った人達への医療はケチるくせに、2%いるかいないか程度のトランスジェンダーの為には超好待遇だなんて呆れるしかありません。

真剣に国防を考えるのであれば、短期間でこれほど酷い結果を生むポリシーはすぐに破棄されるべきです。でもバイデン政権の狙いはトランスジェンダーの権利を拡大し、実際に性転換までしてしまう人の数を増やすこと。

なので国防は二の次になります。性転換手術までしてしまえば生殖機能がなくなりますから出生率も減り、人口削減にもなって彼らからすれば一石二鳥ですから。

トランスジェンダーの軍隊従事が解禁された時のデータに基づいたこの報告書を読む限り、性転換「治療」を開始したトランスジェンダーは心身共に厳しい軍の業務に向いてないのではないでしょうか。トランプの大統領令はむしろ結果的にトランスジェンダーの心身を守ったといえます。

自分の心と体が一致せずに悩み、差別を受けて自殺を考えるほど苦しむトランスジェンダーがかわいそうだ!願いを叶えてやれ!とLGBT人権活動家たちは声高に叫びます。

でもこの調査の結果を見れば、トランスジェンダーの望み通りに軍の規律を変えたところで彼らの人生はほとんど向上せず、むしろ悪化しているのが一目瞭然ではありませんか。

軍隊では差別がなくなっているのですから、差別を苦にしての自殺や精神的な問題ではありえません。仮に差別されたとしても、コンプライアンスに泣きつけばトランスジェンダーが望む形ですぐに解決してくれますし。

もう一つの問題である「心と体の性の不一致」にしても、軍医の診断と許可さえ下りれば無償で体を改造できるのです。長年の悩みの種が解決する目途がつくだけでもうれしくて仕方なくなるのが普通の反応だと思います。

なのに逆に自殺率や精神問題を抱える割合が増加するなんて…何をやっても幸せになれないのですね。

男は男らしく、女は女らしく生きるのが人間にとっての幸せなのですからトランスジェンダーの人が幸せになれないのは自明の理です。

どんなにヒステリックに否定してもこれが単純な真理です。

トランスジェンダーの人は「肉体の体は男(女)でも心は女(男)として生まれついた」と居直りますけど、そのくせ性の役割とかジェンダーは社会が作り出したもので男と女に生まれ持った違いはない、とも主張するのですよね。矛盾していませんか?

人権活動家たちはこの記事をヘイトだと決めつけるのでしょうが、「ヘイト」という言葉は思考停止させるためのレトリックにすぎません。一体どうしたら幸せに生きられるのかを冷静に考えていただきたいです。

初めて聞く人には受け入れにくいことでしょうけど、神様に従ってその愛を受けて導いてもらいながら生きるのが一番幸せになれます。その方法はRaptブログに書いてありますし、従った人たちの証はRapt+αサイトにあります。

トランスジェンダーの保健福祉省次官補

バイデンはレイチェル・レヴィン(Rachel Levine)というトランスジェンダー女性を初のトランスジェンダー保険福祉省次官補として任命し、上院で採決されました。ユダヤ系の小児科医だそうです。

レイチェル・ラヴィン (Rachel Levine)

トランスジェンダーの医療アクセスがかなり不平等と言われています。ホルモン治療や手術が保険でカバーされないからでしょう。

だからトランスジェンダーを保険福祉の閣僚に任命して最終的には未成年の子供が簡単にホルモン剤のような性転換「治療」できるようなシステムを作るつもりかもしれません。


今回はバイデン政権がトランスジェンダーの正常化を庶民に押し付けている事をお話させていただきました。

リベラルも保守派も上層部はみんな悪魔崇拝者なのでリベラルがどうの、と言いたくないのですが、バイデン政権もアメリカ民主党も文化的には極端なリベラルおよびプログレッシブになりました。

キリスト教に基づいた伝統的な価値観を破壊し「進歩的」になることでより「オープン」かつ「自由」に向けて進んでいると見せかけて若い世代の目くらましをする一方で、政策的にはアメリカを中国のような監視社会であり共産主義国に変えようとしています。

こちらのサイトで知りましたが『裸の共産主義者』という本があります。

アメリカを乗っ取ろうとする共産主義勢力の計略を「共産主義者の45のゴール」と呼び、それは以下のものだそうです。

 ゴール15:政党の一方、または両方を乗っ取る (註:民主党はすでに終わってる。共和党も浸透されてます)

 ゴール17:学校を支配する (註:これも完了。教員組合が完全にアウト)

 ゴール20:報道機関に浸透する (註:完了済。特に主要メディアと呼ばれる存在)

 ゴール26:同性愛や乱交を正常な行為だと示す (註:ほぼ完了。ミレニアル世代以降のモラル低下が酷い)

 ゴール27:教会に浸透し聖書の権威を失墜させる (註:LGBTを受け入れる教会などが増加)

 ゴール30:米国の建国者の名誉を傷つける (註:教育現場で起きてますしANTIFAが彫像を破壊中)

 ゴール40:家族の価値を落とす (註:一部コミュニティではほとんど完了。片親家庭が多いですし)

これほんとにアメリカで今まさしくおきていることばかり。コロナ騒ぎを通じてその動きが一気に加速しました。

コロナといえば、RAPT理論で出口王仁三郎の予言によってコロナパンデミックが計画・実行されたことが暴かれています。

そして超極悪人である出口王仁三郎は「共産主義によって世界が生まれ変わる」と予言したそうです。だからアメリカだけではなく日本でも以下のような共産主義への動きがあるのですね。

神様に反逆せずにはいられないこの世の支配者たちは、自分たちの滅びが近いとわかって神様をキャンセルしようと最後の悪あがきをしています…が無駄なあがきです。

神様の存在を否定し、NWOを作ろうとしていますが、それが失敗に終わるのは時間の問題ですから。

「トランスジェンダー保護」と称してトランスジェンダー人口と権利拡大に邁進するバイデン政権” への1件のフィードバック

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